360Learningは、クラウド型の学習プラットフォーム(LMS。研修の配信と受講記録の管理をまとめて行う仕組み)です。社内研修だけでなく、顧客やパートナー向けの教育も一つの環境で管理できます。
大きな特徴は教材の作り方にあります。研修担当者だけで教材を作るのではなく、現場の専門家と共同で講座を作りやすい設計になっています。
一方、対象者が多い場合の料金は、登録ユーザー数と月間アクティブユーザー数を契約にどう反映するかで変わります。導入前に「誰に、どのような研修を届けるか」と「常時利用する人は何人か」を分けて整理しておくと、自社との相性を判断しやすくなります。
360Learningには教材作成機能があり、社内のテーマに詳しい人と共同でコースを作成できます。文書や指示文からコース、クイズ、評価を生成するAI機能も案内されています。
たとえば、新しい業務手順に詳しい現場担当者が原案を出し、研修担当者が学びやすい順番と確認問題を整える。そんな作り方が考えられます。教材作成を研修部門だけに集中させたくない組織と相性のよい仕組みです。
受講者はグループとサブグループに分けられます。管理者、指導役、教材作成者、マネージャーといった役割に応じて、管理や閲覧の範囲も調整できます。
学習内容は「Path」と呼ばれる学習経路にまとめます。Pathにはコースだけでなく、教室研修、別のPath、評価を順番に組み込めます。必須か任意か、期限、合格スコア、受験回数なども設定できるため、入社時研修のように順番を守って進めたい学習に向いています。
対象者の登録単位は、個人、メールアドレスのリスト、グループ、全員です。属性や学習結果、修了証の状態を条件にして対象者を作ることもできます。
Pathには教室研修を追加でき、日程候補、定員、自己登録、自動登録、出欠を管理できます。オンラインでの事前学習と当日の集合研修を、一つの流れとして扱いたい場合に使えます。
進捗は、プラットフォーム、グループ、コース、Path、修了証ごとに分析できます。カスタムレポートも用意されており、権限の範囲に応じてCSVを即時またはメールで出力できます。
360Learningは、社員向けの入社時研修、スキル強化、コンプライアンス研修に加えて、顧客教育やパートナー支援も主要な用途としています。
外部向け教育で複数の顧客グループを分けて運用したいなら、「Extended Academies」が候補になります。これは外部研修向けの機能で、階層化したグループ、グループごとの権限、自己登録、個別の表示デザインや独自URLを使えます。社内の受講者と、顧客・パートナーの受講者を分けて管理したいときに確認しておきたい機能です。
Pathにはクイズ、講師またはマネージャーが行う評価、修了証を追加できます。試験の合格を修了証の発行条件にすることも可能です。更新が必要な資格や定期研修では、修了証の有効期限または前回のPath修了を基準に、次回分へ自動再登録する仕組みがあります。
ただし、条件があります。修了証は独立したコース単位ではなく、Path単位で設定します。自動再登録には対象者を条件で分ける機能が必要で、教室研修を含むPathは対象外です。修了証の仕組みが自社の要件に合うかどうかは、導入前に具体的な研修パターンで確認してください。
2026年7月26日時点のGLOBAL参照料金では、Teamは最大100ユーザーまでで、1ユーザー当たり月額8米ドルの月払いです。ここで注意したいのは課金対象で、管理者や教材作成者も同じユーザー課金に含まれます。Teamには30日間の無料体験があります。
BusinessとEnterpriseは個別見積もりです。登録ユーザーと月間アクティブユーザーを一つの契約で組み合わせられるため、常時受講する社員と、必要なときだけ利用する顧客やパートナーが混在する場合は、見積もり時に内訳を伝えると費用を考えやすくなります。
注意
上記は2026年7月26日に確認したGLOBAL参照料金です。日本専用の公開料金と契約条件は確認できないため、日本での実際の金額、課金対象、必要な追加機能を見積もり時に確認してください。
ウェブ画面は日本語を選択できます。ただし、研修コンテンツや、カスタマイズしたホーム画面・グループ画面は別途翻訳が必要です。管理画面が日本語で表示できることと、教材や独自画面を日本語で用意できることは、分けて考えましょう。
受講者はiOS・AndroidアプリからコースとPathをダウンロードし、オフラインで受講できます。移動中や通信が不安定な環境で受講する人がいるなら候補になる機能です。ただし、オフライン利用できる外部教材の形式には制限があります。既存教材を使うなら、実際のファイルで確認が必要です。
360Learningは、研修部門と現場の専門家が協力して教材を作り、オンライン学習と集合研修を一つの流れで管理したい場合に候補になります。社員向けと外部向けの教育を同じプラットフォームで扱いたい組織にも検討しやすい製品です。
一方で、日本専用の公開料金を前提に予算を決めたい場合や、コース単位で修了証を発行したい場合は、要件と料金の確認がとくに重要になります。既存教材の形式がオフライン受講に対応するかどうかも、必要に応じて試してください。
Q.無料で試せる?
A.Teamには30日間の無料体験があります。試用できる機能と利用条件を確認したうえで、契約前の判断に使いましょう。
Q.日本語で利用できる?
A.ウェブ画面は日本語を選択できます。ただし、研修コンテンツやカスタマイズした画面は別途翻訳が必要です。
Q.顧客向けの研修にも使える?
A.顧客教育は主要な用途の一つです。顧客グループごとに権限や表示を分ける必要があるなら、Extended Academiesの契約範囲と追加費用を確認してください。
確認日: 2026-07-26(記載の各公式ページで確認。価格などは変わることがあります)
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