Schooxは、企業研修の作成・配信から、受講状況や成果の確認までをまとめて扱える企業向けLMS（学習管理システム）です。従業員研修を中心に、顧客やパートナー向けの教育にも利用できます。
とくに向いているのは、ブランド、地域、部門、店舗、役職などで受講者を分け、それぞれに必要な研修を届けたい組織です。Webだけでなくモバイルアプリからも利用できるため、オフィス勤務者と店舗・現場で働く従業員が混在する企業でも検討しやすい製品といえます。
Schooxは、従業員のオンボーディング（入社時研修）、現場研修、スキル開発などを一つの環境で管理するクラウド型の学習プラットフォームです。従業員だけでなく、顧客やパートナーも同じプラットフォームで研修できます。
オンライン講座を配信するだけの仕組みではありません。オンライン研修、ライブ形式の仮想教室、集合研修、OJT、受講者同士の学習を組み合わせられます。入社前に基礎講座を受講し、配属後に店舗でOJTを行い、最後に試験を受ける。こうした研修の流れをまとめて管理できます。
Schooxでは、ブランド、地域、部門、店舗、役職などを組織の階層として設定できます。その情報を使い、グループや職種、部門、地域などの条件に応じて研修を自動で割り当てられます。
割り当てルールは、後から対象グループへ加わる受講者にも適用されます。店舗への配属や役職の変更が多い組織なら、対象者を毎回手作業で選ぶ負担を減らす選択肢になるでしょう。複数のコースを一連の学習コースとしてまとめ、個人、グループ、役割ごとに割り当てることも可能です。
動画、文書、試験などを組み合わせてコースを管理できます。AIを使った短いコースの作成にも対応しています。また、SCORM、AICC、xAPIといった業界標準の教材（学習教材をやり取りするための標準形式）をアップロードして管理できます。
教室研修や仮想イベントでは、講師、部屋、教材を管理できます。Microsoft Teams、Zoom、Webexを使ったライブ研修にも対応しているため、既存の研修形式を残しながらオンライン学習を組み合わせたい場合にも検討できます。
iOS・Android向けのアプリがあり、教材を端末へ保存してオフラインで受講し、再接続後に進捗を同期できます。勤務中にパソコンを使う時間が限られる店舗や現場の従業員へ研修を届けたい場合に役立つ機能です。
画面の表示言語と教材の優先言語は別々に設定でき、多言語のコースや一連の学習コースを、受講者の希望言語に合わせて配信できます。複数地域で利用するなら、必要な言語の教材を自社で用意できるかどうかも合わせて確認するとよいでしょう。
研修後の試験や動画内の試験、管理者によるスキル評価を実施できます。コースや一連の学習コース、イベントには修了証を発行でき、有効期限の設定にも対応しています。
受講状況は、条件を指定したレポートで確認できます。レポートはCSVで出力できるほか、テンプレートの共有や定期配信も可能です。たとえば、地域別の未修了者を定期的に確認する運用を組み立てられます。
Schooxの主な対象は従業員ですが、顧客やパートナーも同じプラットフォームで研修できます。そのため、社内研修に加えて、製品やサービスを利用する顧客向けの教育もまとめたい企業なら候補にできます。
ただし、顧客教育で必要になる受講者の分け方や教材へのアクセス権限が、自社の運用に合うかどうかは導入前に確認が必要です。従業員向けと顧客向けで管理方法をどう分けるかを整理したうえで、デモで具体的な設定を確かめると判断しやすくなります。
Schooxはライセンス金額を公開しておらず、デモ依頼後の個別見積もりです。課金単位と最低契約人数も公開情報では確認できないため、見積もり時に確認します。セルフサービスで継続利用できる無料プランも案内されていません。
注意
料金情報は2026年7月26日にGLOBAL/US向け公式ページを基準に確認したものです。日本向けの専用料金・契約ページは確認できないため、日本での契約条件と最新情報は問い合わせ時に確認してください。
Q.無料プランはある？
A.公式の公開情報では、セルフサービスで継続利用できる無料プランは案内されていません。導入の入口はデモ依頼で、料金は個別見積もりです。
Q.小規模な企業でも使える？
A.公式FAQでは、非常に小規模な企業には適さない場合があると案内されています。利用人数だけでなく、店舗や部門をまたぐ研修、自動割り当て、現場でのモバイル受講などが必要かどうかを踏まえて判断するとよいでしょう。
Schooxは、複数のブランド、地域、部門、店舗、役職をまたぐ研修を一つの環境で管理したい企業に向くLMSです。研修の自動割り当て、オンラインと集合研修の組み合わせ、モバイルでのオフライン受講、試験や修了証、レポートまでを扱えます。従業員研修だけでなく、顧客やパートナー向け教育も対象にできます。
一方で、料金と最低契約人数は公開されていません。自社の受講者区分と研修形式を整理し、組織構造の再現方法や日本での契約条件をデモと見積もりで確認してから判断するのが現実的です。
確認日: 2026-07-26（記載の各公式ページで確認。価格などは変わることがあります）
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